教育方針

「幼・保・小」連携に対応できる
スペシャリストを育てます。

進む少子化、保育・教育ニーズの多様化、「幼・保・小」の連携重視など、子どもたちを取り巻く社会的環境の著しい変化の中で、即戦力としての専門職を養成する4年制教育が求められています。

大阪総合保育大学の教育は、わが国の保育・教育・社会福祉・医療システムを支える一員として、常に社会の変化に柔軟に対応できる保育・教育活動ができるとともに、学校や家庭、地域、自治体へとアプローチを拡大し、スペシャリストとして役割を遂行できる高度な実践力を養うことを目的にしています。そのため、本学では「幼・保・小」の連携のとれた教育ができる人材を育てるべく、保育士・幼稚園教諭1種・小学校教諭1種の3資格を同時に取得できるカリキュラムを設定。1年次よりインターンシップを開始し、現場に対する理解を深めるなど、「体験的な学び」を重視した教育を推進しているのも大きな特徴です。幼・保・小それぞれの現場を理解し、子どもの育つ力、さらには家庭や地域の育てる力をスムーズに後押しできる能力を身に付けた上で、希望する進路へ進めるよう指導します。

4年間の高度な学びが育むスペシャリストは、次代の現場が欲する人材です。具体的には、人間の多様性を尊重し、豊かな心と論理的思考に基づいた保育・教育を実践する基礎的能力の習得に加え、対人援助職に欠かせないコミュニケーション能力や、情報やコンピュータを扱うための情報処理能力、さらには病棟保育や心理療法、カウンセリングなどの専門知識が身につく幅広い内容の学びを網羅。「認定ベビーシッター」や「社会福祉主事任用資格」など、細分化する現場ニーズに対応できる関連資格の取得も強力バックアップしています。4年間でより広く、深く学ぶことで、子どもに関するさまざまな問題を解決できる幅広い視野と問題解決能力を養います。と同時に、学生それぞれが自分の長所や志向性を見つめ、職業人としての責任感を自立させることもめざします。

また、本学は、保育・教育のプロを育成する教育機関であるとともに、日頃の教育および研究から得た知的資源を広く社会に還元する研究機関としての使命も果たしています。「子ども総合保育センター」と「総合保育研究所」を設立し、地域に密着した生涯発達支援の場として、子育てに対する社会認識のボトムアップをめざしています。

研究活動の不正行為及び公的研究費の不正防止に関する取り組み

大阪総合保育大学研究活動の不正行為及び公的研究費の不正防止に関する取扱規定 (153KB; PDFファイル)

教員養成の状況についての情報公表

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